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喪中に結婚式を挙げても大丈夫？注意点を解説

結婚式の日取りが決まった後に、身内に不幸があり喪中になってしまうこともあります。すでに式場を予約してあり招待状を発送済みの場合は、「喪中に結婚式を挙げても良いのか」と悩んでしまいますよね。この記事では、喪中期間に挙式をしてもマナー違反ではないのか、解約時の注意点、中止・延期を知らせる手順などを詳しくご紹介します。また、ゲスト側が喪中になってしまった場合の対応方法も解説しているので参考にしてみてください。

1.喪中に結婚式を挙げても良いの？

結婚式に向けて準備を進めていた最中に大切な人が亡くなった場合、喪中に結婚式を挙げても良いのでしょうか。喪中に結婚式を挙げるかどうかについては、さまざまな考え方があります。ここでは「喪中」と「忌中」の違いから、結婚式を中止したほうが良いケースについてご紹介します。

喪中とは？

喪中とは、家族や親族が亡くなった際に故人の死を悼む期間です。宗派や地域によって差はありますが、一般的に「贅沢な行動や祝いごとは避けて過ごす」とされています。年始では神社やお寺への初詣も控えるようにしましょう。喪に服する範囲は、二親等の親族がなくなった場合を指します。期間は1年間とされていますが、無理をせずにゆっくりと気持ちを癒すことを大切にしてください。

忌中(きちゅう)とは？

喪中と比較される言葉として「忌中」が挙げられます。忌中は喪中の期間のうち、仏式では故人が亡くなってから四十九日、神式では五十日祭までのことを指します。忌中の期間は外出を控え、故人を偲び身を慎んで過ごすよう昔から伝えられています。これは神道では人の死は「穢れ」とされているためです。遺族が慎むことで穢れを清めていくという考えがあるからこそ、外出を控えて過ごすようにとされています。

喪中での結婚式に対する考え方はさまざま

喪中・忌中の期間は、一般的に数字で期間が決まっているものの、あくまで日数はマナーの一つです。期間を過ぎても心が回復していない場合は、焦らずにゆっくりと故人を偲びましょう。また、期間中は祝いごとを控えるのがマナーです。結婚式も同様ですが、考え方は以下のようにさまざまあります。

一周忌が過ぎるまで延期すべき
喪中期間が過ぎるまで延期すべき
忌中を過ぎていたら行う
喪中に関係なく行う

神道では人の死は「穢れ」とされているため、人が大勢集まるお祝いごとを行うと、その穢れを伝染させて次の死者を出してしまうと考えられています。気になってしまう親族もいる可能性があるので、避けたほうが良いという考えもありますが、一概に判断はできません。あくまで新郎新婦と親族の気持ちが大切ですので、両家でよく話し合いましょう。

結婚式を中止・延期したほうが良い場合

喪中に結婚式を避けたほうが良いケースを３つご紹介します。
1つ目は、「親族の同意が得られていない状況」です。親族の中には喪中に結婚式を挙げることに対して、懸念している人がいるかもしれません。そのため、新郎新婦のみで判断をして結婚式を挙げようとするのは注意が必要です。両家にとって特別な日になるからこそ、関係者が納得していないのならば延期するのがおすすめです。

２つ目は、パートナーの心が回復していないときです。大切な人が亡くなることは簡単に受け入れられるものではありません。結婚式や準備に対して前向きな気持ちになれていない場合は延期しましょう。

３つ目は、式場の予約が確定していない場合です。式場が決まっていないのであれば、焦らず挙式をする必要はないと言えます。落ち着いてからゆっくりと準備をするほうが、新郎新婦にとって精神的な負担も減るでしょう。

2.結婚式を中止・延期するときの注意

やむを得ない事情で結婚式を中止・延期しないといけない場合、すでに式場を予約していたら解約料が発生することが多いです。家の状況が分かり次第すぐに式場に連絡をすることで、新郎新婦側の負担が軽くなる対応が取れることもあります。ここでは中止・延期時に知っておきたい注意点についてご紹介します。

中止・延期する場合

結婚式を中止すると、一般的に解約料金が発生してしまいます。
解約料がかかる理由は、式場を抑えたことによって発生する人件費があるからです。新郎新婦との打ち合わせや必要なアイテムを手配する際に別の部署との連携も生まれ、式を挙げなくても水面下でさまざまなコストがかかっています。加えて、式場の機会損失に繋がっていることからも、解約料が発生します。

また、式場によっては解約する時期で金額が変わります。挙式5～3ヶ月前までは、見積額の10～20%、挙式1ヶ月～10日前までは見積額の40～50％、挙式当日は見積額の100％など、式が近づくにつれて金額がアップするので覚えておきましょう。他にレンタルアイテムによって別途解約料がかかる場合もあるため、事前に確認しておくと安心です。

延期をする場合、式場によって対応が変わってきますが、日程変更料を実費で支払う必要が出てくるでしょう。こちらも挙式日が近くなればなるほど料金が上がってくるため、延期が決定したらできるだけ早く式場に連絡をしてください。また日程変更をする場合、希望の日時が空いているかの確認もしましょう。早めに連絡をしておいたほうが、候補日程を確保できる可能性も上がります。

万が一に備えて、結婚式総合保険(ブライダル保険) に加入するのもおすすめです。
こちらは、やむを得ない事情によって結婚式を延期・解約した際に補填を受けられる保険です。加入するかどうか、ふたりで相談しておくと良いですね。ブライダル保険についてはこちらの記事をご確認ください。

結婚式総合保険（ブライダル保険）とは？もしものために知っておきたい結婚式前の豆知識

結婚式を延期する期間の目安

喪中期間は1年間とされ、一回忌が終了するまでは結婚式を延期するのが一般的と言われています。しかし、故人の関係性によって期間が異なります。以下、おおよその目安をご紹介します。

【父母、養父母、義父母】12～13ヶ月
【子ども、祖父母】 3～6ヶ月
【兄弟、姉妹】30日～3ヶ月
【租祖父母・叔父叔母・伯父伯母】喪中としない

親の場合は約１年、兄弟の場合は約1ヶ月〜3ヶ月です。あくまで目安ですので、宗派やご家庭の状況によって判断してください。

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